会計士さんにも色々なタイプの業務がおありと思いますが、その中でも、「それは○○という勘定科目ですよ」という風に、電話やメールやFAXでも良いので、キチンキチンと細かい対応をしてくださる会計士さんを探すには、どうすればよいでしょうか。

回答の条件
  • 1人2回まで
  • 登録:2008/04/24 02:22:02
  • 終了:2008/05/01 02:25:02

回答(5件)

id:sterwars22 No.1

sterwars22回答回数363ベストアンサー獲得回数02008/04/24 03:07:19

ポイント20pt

顧問契約をされれば

id:easygoings No.2

easygoings回答回数153ベストアンサー獲得回数202008/04/24 05:07:54

ポイント20pt

質問される方が、どういう立場なのかによって、答えが変わってくるかと思います

が・・・。

新規に起業した会社・個人事業主を多く扱っている会計事務所を選べばいいと思います。

但し、私の知る限り、メールやFAXで聞くことができる会計事務所でも、

「これはどういう科目に仕分けしたらいいですか?」と都度聞くのは、

嫌がる(というか、答えが来るまでに時間がかかる)ことが多かったので、

伝票をチェックしてもらうタイミングで、「これは、××に仕分けしたけど、

正しいかチェックしてください」と聞くほうが、スムーズに行きます。

答える方にも、帳票が見られる状態のほうが答えやすいですからね。

最低でも(日商)簿記3級位の知識がないと、そもそも「一から全部教えて」

っていうのと変わりなくなってしまいますから、資格はとらないにしても

簿記3級程度の知識を持っておくことをお勧めします。

これから、経理の勉強をするのはちょっと・・・ということであれば、

新規に起業した会社・個人事業主を多く扱っている会計事務所であれば、

領収書等の伝票と預金通帳のコピーを送るだけで、経理の記帳から決算処理まで

全部やってくれるところもあります。その分、費用はかかりますけどね。

業態が大きく変わらない限り、1年度を経れば、どういう処理をすればよいか

大体分かるはずです。最初の1年だけ、こういうところに頼むのも、

悪くないと思いますよ。2年目からは、前の年を帳票を見れば分かりますから。

頑張ってくださいね。

id:ken33jp No.3

ken33jp回答回数928ベストアンサー獲得回数132008/04/24 05:15:38

ポイント20pt

会計士はそんな細かいことを知らない人が多いので

税理士に問い合わせてください。

id:camel_neck No.4

camelneck回答回数9ベストアンサー獲得回数12008/04/25 10:15:15

ポイント20pt

従業員(補助者)を雇っている税理士さんをお勧めします。

職業安定所の求人票を見に行くと補助者を募集している会計事務所を見つけることが出来ます。

ある程度の規模(スタッフ10名以上)の会計事務所なら税理士試験の勉強中の補助者や税理士になるための試験科目5科目のうちの数科目合格して税理士目前の補助者がだいてい在籍しています。

税理士さんにすべての問い合わせに対応してもらいたいという希望は捨てたほうがいいと思います。

基本的によろず相談窓口としてそういう人を担当につけてくれますので、かえっていろいろ質問しやすくなります。

実際そういう事務所に勤めていましたが少し勉強している人なら明白な質問なら自分で回答し、判断に迷うようなら先輩から答えてもらい、かなり判断が難しい案件は税理士の先生が税務署の見解を確認したりして回答していました。

各税務署の青色申告会に問い合わせてもある程度は答えてくれますから、まずは青色申告会へ行ってみるのも良いと思います。

そこで相性の良さそうな先生と顧問契約するという手もありますね。

id:BANO No.5

BANO回答回数149ベストアンサー獲得回数102008/04/29 22:04:07

ポイント20pt

どんな状況で、どんな業種かにもよりますが、似た業種の方から紹介していただくことが一番です。

個人事業で、申告があまり難しくなく、顧問契約にあまり費用をかけたくないのであれば

青色申告会(年会費12000円程度)に加入されるのもよいと思います。ちょっとした相談であれば受けてくれます。

税務署は税務の相談には乗ってくれますが、「正確に税金が計算する」ことが主目的のですので

会計科目などを細かく質問するのもご迷惑になるでしょう。

税務署としては、極端に間違っていなければどの科目でやっていても正しく税金が出ればいいわけです。

会計士・税理士もよほどでなければ科目についてさほどうるさく言わないですよ。(会社の規模によりますが、小さな法人や個人の場合)

資産に該当するものと(概ね10万以上のパソコンや車、備品、ソフトなど)、期末の在庫等、

法人の場合は交際費、また消費税事業者に該当する場合の税区分について気を付けていればだいたいどうにでもなります。

そのあたりの費用が出てきたときに相談されると先方もこたえやすいでしょうね。

がんばってください。

コメントはまだありません

この質問への反応(ブックマークコメント)

「あの人に答えてほしい」「この質問はあの人が答えられそう」というときに、回答リクエストを送ってみてましょう。

これ以上回答リクエストを送信することはできません。制限について

絞り込み :
はてなココの「ともだち」を表示します。
回答リクエストを送信したユーザーはいません