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企業の特徴によって変わってくるかと思います。
無借金の一部上場会社は、おっしゃるような1対1のバランスが取れていないし、
ネット系の上場会社でも負債は多くないので1対1になりません。
利益からみると、レバレッジがかからないのは不利ですが、
財務からみると、無借金の方が有利です。
従い、どの程度がいいか一概に言えません。
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根拠と呼べるほどのものはないですね。強いて云えば、経験則というくらいのものでしょうが、時代によっても変わっていると思います。きちんとデータをあたった訳ではありませんが、おそらく50年前の日本企業は今よりもずっと高レバレッジであったと思います。
安全であればいくらレバレッジがかかっていてもいいのではないか
その通りですが、「安全であれば」という前提が満たされないと思います。究極的に「安全」な資産は無リスク資産と呼ばれますが、現実には存在しない概念的なものです。現金や国債であっても、金利変動リスクやカントリー・リスクは存在します。ましてや事業資金であれば様々なリスクがあります。したがって、レバレッジの高さに応じてリスクは増すという比例関係は間違いなくあります。
では、1対1なら安全かと云えば、1対1であってもつぶれることもあるわけで、1対1という数字自体理論的な裏付けのあるある数字ではありません。世間の人はこう見ているよ、という高リスクへの自戒を込めたおまじない、程度に考えればよいと思います。もっとも、銀行がそのおまじないにとらわれていたら、お金は借りられない訳ですが。
回答ありがとうございます。やっぱりそうですよねぇ。
自己資本比率が高くても小売業なんか固定資産ばっかで利益に対する売上のボリュームが大きいのでチョット売上が落ちると資金ショートしますもんねぇ。
うちの銀行のひとつはそのおまじないを僕にかけてきます(笑)
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上記のお二方のいっているとおり、そういったものは経験則に基づいたものでしかありませんし、一対一の理想的な状況でもそのほかの要因がまずければ破綻するときは破綻します。
質問者さんの言う「安全であればいくらレバレッジがかかっていてもいい」の「安全」をどの程度にするかによってそれは多分に主観が入ってきますから。
現在のような金融危機の場合、さらにその資産と負債資本の中でもそれらの流動性が問題にされます。
私事ですが「一対一」というのは日本的なものでなんとなく安全、というような感じがしますが、あくまで通用するのは日本で、それも金融の自称中級者程度、といった気がします
回答ありがとうございます。
日本的な主観ですか。。リスクをとるのを嫌がるという意味では日本的かもしれませんね。
ただ個人的にはレバレッジをかけることがある種リスクヘッジになるという場合だってあるとおもうんですよね。
>現在のような金融危機の場合、さらにその資産と負債資本の中でもそれらの流動性が問題にされます。
この下りがとても興味深いです。二重質問になってしまいますがもし良かったら詳細を教えていただけないでしょうか?
回答ありがとうございます。
wikiに書いてあることで自分が注視しなければいけないのは
固定費変動費分析における利子負担の割合ということですね。
固定費を下げればそれだけ利子負担を吸収できるから
より大きなレバレッジを組める糊代が生まれるとも言えますね。
実際にそこで事業拡大するかどうかはセンスなのでしょうけど。
あと長期的にみてインフレが起こるか起こらないかが焦点ですね。
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現在のような金融危機の場合、さらにその資産と負債資本の中でもそれらの流動性が問題にされます
コメントがつけられないので、もう一度回答という形にさせていただきますといわゆる「黒字倒産」の話です。
現在倒産が増えているのは、持っている資産を現金化しにくいため、あるいは負債がすぐに回収できないものであるためちょっと現在の資金の循環が崩れるとたちまち資金ショートに陥るからです。
逆にこういう場合に備えて現金比率を多く持っていた企業は、平時における収益率は低い(運用するところを現金のまま持っているから)ですが、現在のような状況では逆に割安現金払いで資産を取得することが可能なのです。
しかし当然資産もしくは負債資本が固定化されればされるほどその利回りは高くなりますので、当然流動性の高いものは利率が低くなります。ここをどうするかといったことが経営判断ではないかと思うのです。
なるほどそういった意味でしたか。
増収増益の演出の裏側には営業キャッシュフローで稼いだお金にレバレッジを
かけて設備投資を増やしてたという事実もありますからねぇ。
人も増やしてきたわけだから固定費もすごいし。
手元流動性が会社のボリュームに対して十分かどうかが懸念材料となってくるのでしょうね。
欧米の有名な企業(P&GとかWalMart)なんかもボリュームの割りにCash and Equivarentsが異常に少ないですからね。
ひょっとして向こうの企業は不渡りとか法律にないの?って思えてくる。
たぶん株式や債券による資金調達が今まで潤滑にいってたからなんでしょうかね。
詳細ありがとうございました(^^
確かに上場企業の場合、市場からの資金調達がまずありますからねぇ。
じゃあ総資産内部留保比率のが適切かというと
資本剰余金勘定から利益剰余金勘定にお金がこっそり移ってたりしますから万能でもないし。
回答ありがとうございました。