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学研から電話勧誘がよくあります。旦那がいない昼間をねらって主婦に電話しているようです。中学生に入学する生徒に対し、教科書ガイド的な学習教材の販促のようです。主婦はそのあたりの事情(学研という会社の状況)を知らないため、信用してしまうそうです。女性が電話しているので安心感があるようです。学研のこの商売について知っている方詳しく教えてください。どこから電話番号を調べてくるのかな〜。個人情報流出の方が問題だと思うけど・・・。学研という会社でも容易に個人情報をお金で買って商売してるんでしょうね?

●質問者: yumeneko
●カテゴリ:学習・教育
✍キーワード:うそ お金 ガイド 中学生 主婦
○ 状態 :終了
└ 回答数 : 5/5件

▽最新の回答へ

1 ● ron39
●16ポイント

http://homepage3.nifty.com/kashikoi/

賢い塾の選び方

まず、電話勧誘の塾は120%良くないと言えます。サイトを参照して下さい。なぜ電話勧誘なくてはならないかを考えて見て下さい。次々に生徒が辞めるため、高いお金を払ってそうせざるをえないのです。良い塾は生徒が何年も通うため何となく良い評判が立ちます。良い塾は勧誘や広告も必要ありません。また個人情報が流通しているのは当たり前です。市の広報にお誕生日の顔写真を載せれば6年後にはダイレクトメールが来ます。学校の生徒簿から一学年の生徒がすべて分かります。

◎質問者からの返答

ありがとうございます

学研もそうなのかな〜


2 ● clayauto
●16ポイント

http://www.gakken.co.jp/

学研ホールディングス

別に悪徳商法ではありません。まあ自分の子供にとって必要かどうか判断するのは、あなたですが。個人情報は市(区)役所に行って、住民基本台帳を閲覧すれば、住所、家族の氏名、生年月日等が誰でも知る事が出来ます。NTTの電話帳に載せて有れば当然電話番号を知る事が出来ます。電話勧誘を受けたくない場合、電話帳には載せない方が良いですよ。

◎質問者からの返答

ありがとうございます。


3 ● ron39
●16ポイント

http://life2.2ch.net/kankon/kako/1020/10202/1020257692.html

ようこそボボンハウスへ

こんなサイトが発見できました。

◎質問者からの返答

ありがとうございます


4 ● sami624
●16ポイント

Amazon.co.jp: 「超」MBA式ロジカル問題解決: 津田 久資: 本

最近時の教育について色いろ言われていますが、論点が整理されていないので、一言言えば、先ず与えられた問題を解くことが出来ても、問題を解決する能力がないといえましょう。

ビジネスにおいては、相手があるのであり、相手の対応次第では、自分の立てた企画立案が成立しないこともあるのです。問題解決スキームは、?事実関係の認識?関連する法規・慣習の把握・・・となっています。

受験産業で高偏差値を獲得しても、企業で問題解決を出来ない人間は多数います。それよりも、運動やクラブ活動を通じて、人間関係の構築の方法、相手の動きに応じた対応施策の検討、といった社会勉強をする方が、まだましです。

少なくとも、学習塾は受験テクニックを伝授するだけで、問題解決方法の何等足しにはなりません。

http://www5.cao.go.jp/seikatsu/kojin/houritsu/index.html

4月から施行される個人情報保護法により、当該企業に対し不正な情報収集がなかったか否かを調査するよう、文部科学省に申入れをすると同時に、電話勧誘禁止の手続きをすれば、今後はそのような対応をしなくて済むでしょう。

◎質問者からの返答

ありがとうございます


5 ● haltake
●16ポイント

http://www.houmu.jp/

行政書士武田法務事務所【大阪・天王寺】

行政書士の武田です。

(下記は電話勧誘販売における一般論です)

特定商取引法では、電話勧誘販売において『再勧誘の禁止』という規定があり、契約しない意思を表示したものに対して勧誘をしてはならない(第17条)とされています。また、事業者の名称だけでなく、勧誘をしている個人名も名乗らなければなりません(第16条)。(聞かれて答えるのではなく、自主的に告げなければなりません。)実態としては、名前については比較的名乗っているようですが、再勧誘が行われていることはよくあります。但し、電話を切る側も『ちょっと今は忙しいので』と切られる方も多くありますから、この場合は契約をしない意思表示をしたとはいえませんから、再度電話がかかってきても文句はいえません。

対処方法としては、社名と個人名を聞いた後、はっきりと契約しない旨を告げて下さい。それでも再度電話があるようでしたら、『特定商取引法17条違反です』と告げれば、それ以上の電話はまずなくなると思います。

なお、学研から勧誘があるとのことですが、恐らく学研の教材を扱っている代理店や販売店であると思われます。社名についても確認されるとよろしいでしょう。

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