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転換社債・優先株のように、普通株への転換条項が付与されている有価証券の債券部分・優先株部分の普通株への転換価額の調整式に関する質問です。


発行後の希薄化や有利発行により、転換価額を調整するために、下記の式が一般的に用いられています。


調整後 = 調整前 × ( (発行済普通株数)/(発行済普通株数+交付される普通株数) + (交付される普通株数)/(発行済普通株数+交付される普通株数)×(一株あたりの払込額/一株あたりの時価) )


この式ですと、希薄化及び有利発行に対する調整が、不十分ではないでしょうか?


例その? 株数が倍・時価発行


なんと転換価額は変わりません。株数が倍になると、実際はどうなるかは別として(好感される例も多々あり)、半値になると考えるのが自然です。



例その? 株数が倍・時価の半値で発行


転換価額は、当初の4分の3です!4分の1になる、と考えるはずですが(市場の反応は別問題)。



本来であれば



(発行済数)/(発行済数+交付数) × (払込額/時価)


つまり、希薄化と有利発行の程度をより直接反映させる式が妥当ではないでしょうか?


こんなことを言う私はバカでしょうか?

●質問者: 藤井
●カテゴリ:経済・金融・保険
✍キーワード:債券 優先株 市場 希薄 普通株
○ 状態 :キャンセル
└ 回答数 : 0/0件

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