個人事業主と法人は別の話ですので、個人事業主(屋号)で生業をしている方の場合は源泉の対象となるハズですが、源泉不要となるものもあるようです。
http://oshiete.goo.ne.jp/qa/3034004.html
仕事の仕方にもよりますが、(個人)事業主に対する源泉徴収義務は一定の業種に限られています。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/gensen/2792.htm
多くはここに該当しませんので、源泉徴収義務はありませんからされる必要もありません。事業規模は関係ありません。
あなたが年百億円の売上をあげていても、10万円でも同じ事です。
名目が個人事業主でも、実態が雇用であり支払われるものが賃金と見なせる場合は通常の給与と全く同じに扱います。
なかなか恵まれた環境っぽいですね。
個人事業主してたことありますが、源泉徴収やってくれる親切なクライアントなんて出会ったこと無いです。
で、回答ですが、やってもらった方がいいです。
深く考えずに暮らして2月に慌てるのは心にも体にも財布にも負担がかかります。