いつ反転するかは｢神のみぞ知る｣と言った方もいますが､下落した原因が解消されれば反転方向に向かうと考えられます｡

そもそもOPEC総会で減産されると考えられていた原油価格がｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱなどの思惑が働きその素振りを見せなかった｡
原因の一つに米国のｼｪｰﾙｶﾞｽ開発があげられます｡
この新たなｴﾈﾙｷﾞｰ開発に焦りを見せたｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱは損をしてでもｼｪｰﾙｶﾞｽを潰しにかかりました｡
ｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱの2014年国家予算ﾍﾞｰｽの価格が67ﾄﾞﾙで組まれています｡

しかし､既に現在50ﾄﾞﾙ台まで下がっていますが､そこまでしてでもｼｪｰﾙｶﾞｽが邪魔なんでしょう｡

そのｼｪｰﾙｶﾞｽはというとｺｽﾄが高いために太刀打ちできず､生産をｽﾄｯﾌﾟする企業が出てきました｡

ここまではｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱの思惑通りですが､このまま続くとは考えられません｡
ｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱ自体も自滅し兼ねないからですが､その耐えられる時期が反転する時期になると思われます｡

2015年後半から16年には反転するだろうと思われています｡

ﾒｼﾞｬｰは､長い目で見て上がると見ているらしいです｡

http://d.hatena.ne.jp/tennis575/20150203/1422918036

産油国が減産しないので､数年間は上がらないと思います｡

私が前回のご質問で回答させていただいてから一旦48ﾄﾞﾙまで落ち込んでから再び53ﾄﾞﾙまで持ち直したようでございます｡
ここ二ヶ月ではこのあたりの価格を買いと売りを繰り返す状況が続くと存じます｡
今期の間は直近の最安値である44ﾄﾞﾙまでは落ち込まないと存じます｡
前回に回答させていただいた通り企業の決算期による調整だと存じます｡
年度が変わればまた下落傾向に戻ると存じます｡

今回の原油価格暴落は｢需要に対する過供給｣が主な原因と言われています｡
また､関連投資や関連企業の負債なども､価格下落に拍車をかけています｡
需要と供給の割合で価格が設定されますので､需要に対しての
供給量が多いと､安売り競争になってしまい､価格が下がります｡
それでも負債がある場合は､企業にとっては存続の危機ですので､
更に価格競争に拍車がかかり､更なる暴落を起こしました｡
この背景にはまず､ｱﾒﾘｶのｼｪｰﾙﾌﾞｰﾑが供給増をもたらし､
世界経済の成長に鈍化が意識されてきたEUや中国で
将来の原油需要の増加が見込めない懸念が出てきたことがあります｡
また､安定した原油輸出大国のｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱが原油価格調整の
役割を放棄して増産したことも､下落に拍車をかけました｡
ｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱは､ｱﾒﾘｶのｼｪｰﾙだけでなく､
ｲﾗﾝやｲﾗｸやﾘﾋﾞｱなど､他の中東諸国にもｼｪｱを
奪われる懸念があったため､増産して価格競争で
ｼｪｱを確保する戦略を取り､競争が激化しました｡

このため､原油価格が大暴落した訳ですが､最近になって､
ﾘﾋﾞｱの油田が武装集団に乗っ取られるなどの事件があり､
(http://www.wsj.com/articles/gunmen-storm-libyan-oil-field-say-oil-company-officials-1423041046)
それ以前は原油産出量が急回復していたﾘﾋﾞｱからの供給減で
最近の原油価格は反発の動きも見せており､
下記の英誌記事では､現在の原油価格市場は､
ﾖｰﾖｰのｽｨﾝｸﾞやｼﾞｪｯﾄｺｰｽﾀｰに例えられています｡：
http://www.theweek.co.uk/business/oil-price/60838/oil-price-yo-yo-continues-as-traders-jockey-to-find-bottom

長期的視野で見れば､2008年後半のﾘｰﾏﾝｼｮｯｸの後の
2009年にも大きな底があり､原油は限りある天然資源ですし､
中東には政情不安定な国も多く､例えﾘﾋﾞｱの様な事件や
内乱や戦争等が原因でも､需要に対する過供給状態が減れば､
需要と供給の関係で原油価格は反発上昇もしますので､
今のｴﾈﾙｷﾞｰ技術では､原油価格下落は永久的ではないでしょう｡
ﾘﾋﾞｱからの供給が復活するか､他の供給元が供給量を増やして
ｶﾊﾞｰしない限り､原油価格は反発上昇の動きもすると思います｡

今回のこの反発を底値と見るか､一時的な供給減での反発と見るかですが､
ｱﾒﾘｶは公共交通機関が先進国にしてはあまり整備されておらず､
車社会で常に安定した原油供給または代替ｴﾈﾙｷﾞｰを必要としており､
常に需要がある輸入大国です｡そのため､一般消費者や企業にとっては
原油価格が安いと低ｺｽﾄで助かり､安い原油があれば､
国産があってもそちらを買う人たちが多いのは事実なので､
今の原油市場はｻｳｼﾞの安売り戦略が幅をきかせています｡
もちろん､ｱﾒﾘｶでｴﾈﾙｷﾞｰ開発が行われており､
ｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱにとっては将来の懸念があります｡
将来的には､もしかしたら燃費が良い代替ｴﾈﾙｷﾞｰで走る車など､
より少ない石油か､石油以外で走る車も開発されるかもしれません｡
(それでもｱﾒﾘｶ人には､燃費の悪いｱﾒ車好きな人も多いですが｡)
ｼｪｰﾙのｺｽﾊﾟも技術開発等で良くなる可能性も否定はできないため､
ｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱは原油価格を下げてでもｼｪｱを確保していたいのでしょう｡

一方で､ｱﾒﾘｶ全体では経済の回復が見えると言われるものの､
ﾃｷｻｽなど原油を産出する一部の州では原油価格の暴落で､
負債や失業問題も増えています｡そのため､ｱﾒﾘｶでは､
原油安がｺｽﾄ安で良い経済効果を与える反面､
底値が見えた反発というよりは､ﾃｷｻｽ州等､
ごく一部では逆に価格を上げたい人たちもいますので､
彼らの中の権力者達が金融政策にも口を出し始めたあたり､
価格競争の方はじわじわ限界に近づいて来ている気がします｡
OPECのﾊﾞﾄﾞﾘ事務局長も先月26日､原油相場は現在の水準で
底入れした可能性があり､近く反発するとの見方を示していました｡

また､いくらｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱが原油価格を下げていたくても､
ｱﾒﾘｶが輸入している原油の総量は､元々ｻｳｼﾞの輸出量を
超えていますので､現在のｻｳｼﾞは増産傾向ですが､
原油は天然資源のために永久的とは限りませんし､将来的に､
ｻｳｼﾞ以外の国からも多く輸入や国内産出する可能性も考えられます｡

(引用元)Wikipedia: http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/1/10/Chart-of-Oil-Trading-Nation.png
そのため､安定した石油産出をするｻｳｼﾞｱﾗﾋﾞｱがいくら
原油価格を調整したとしても､現在のｱﾒﾘｶは2008年後半の
ﾘｰﾏﾝｼｮｯｸの後の2009年の底の時ほどの経済状況でもないので､
何らかの理由で需要が大幅に減少もしくは増産でもされない限りは､
反発して価格がじわじわと戻り始めても不思議ではありません｡

日本国内においては､最近は､円安が進んでいますので､
円自体の価値が原油価格の下落で安価になった分以上に下がれば､
輸入に頼っている日本国内での原油価格は反発しますので､
このままの円安政策がなされるのならば､日本国内では
もうそろそろ今回の分は底値に近いのではと感じます｡
(国産もできる外貨の国に限っては､この限りではありませんが…｡)
これは需要と供給の関係というよりは､単に円安で､原油価格が
世界市場での下落分以上に上昇する可能性もあるということなので､
ｺｽﾄを抑えたい企業にとっては､円安＋原油価格回復は
痛手になるかもしれません｡
そのせいか､海外の油田に日本企業が投資して､原油を
採掘するようなﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄもあると聞いたことがあります｡
そういう形ででも増産され､再び需要に対しての供給が増えれば､
売り手と買い手市場の力関係で､再び価格は上下するのではないでしょうか｡
しかし､今すぐ参入できるわけではないと思いますし､
ﾘﾋﾞｱ問題などがありましたので､そろそろ底値で､
今年辺りから徐々に反発の動きも見せるのではないでしょうか｡