株式市場で”風が吹けば桶屋が儲かる”や”ニューヨークの蝶の羽ばたきが中国で大嵐を起こす”みたいな、市場動向をとらえる考え方を教えてください。たとえば、原油価格が高騰すると、業種別株価がどのように影響を受けて、それがどのように展開していくか。こうなれば、ああなって、その結果こうなって、この株があがる、下がるというような事です。詳しくおしえてください。よろしくおねがいします。

URLはダミーです。

ご質問の件ですが、これらの考え方はカオス理論から派生した話です。そして、カオス理論では結果から原因を追及することはできますが、原因、つまり出来事から発生する結果、つまり、株価の上下は推測できません。

例えば、ある会社が新製品を開発したとします。

単純に考えれば新製品があるのだから、株価は上がるでしょう。

しかし、もしも、その新製品が売れなかったら？

そう考える人が多ければ売りが増え、株価は下がるかもしれません。

もしも、この件において株価を予想しようとすると、単純に新製品を開発した、という情報だけではなく、その会社の株式を持っている人についてまで調べ、その人がどのように判断するか、まで知らないといけません。

もちろん、現実の世界ではいろいろな要素が入り交じっているので結論は出せません。

つまり、ご質問のような方法では、まず株式で儲けることはできません。

では、どうすれば良いでしょうか？

実は、短期に株式で儲ける方法もあることはあります。

それは、過去の経験則を組み合わせ予想する方法です。

まず、過去の事例から発生したイベント（例えば原油価格の増加など）とある会社の株価の連動を調査し、連動する確率を求めます。

そして、そういったデータをいくつも集め、あるイベントが発生したとき、連動する会社の株を売ったり買ったりします。

もちろん、あくまで確率なので100％ではありません。

また、調べて行くとわかると思いますが、普通に誰もが連想するようなイベントは株価に単純には反映しません。

もしも、本気になって株式で儲けようと思うなら、普通の人が見過ごすような細かなデータを常に集め続け、さらに、一つのイベントだけでは通常株価とは連動しませんので、いくつものイベントが組み合わさった時と株価との関連を理解する必要があります。

簡単に言うと、世の中の仕組みを普通の人よりもかなり詳しく知っているくらいになって、やっと株価を予想できるのです。

基本ですが意外と盲点なのがコレ。

日経平均など株価指標がマイナスを示すと、逆に上がる株があります。それが「低位株」ですね。

「低位株」とは株価が３００円以下の株式を言います。市場全体が上り調子の時、投資家は確実な優良株に投資します。逆に市場が冷えてくると、少ない投資で大きなリターンを期待できる低位株に資金が流れるのです。

逆に市場が好況に転じると、下がってしまいます。

原油価格が上昇すると製造業や輸送会社などの株価が下落するといわれています。（しかし原油価格が上昇すれば全ての株価が落ちると考えていいと思う）

ただ、実際の株価については何が起こったから何の値が上がる下がるって決まりは殆どなく誰もわからないのが実情だと思います。

新商品の開発についてもそれが吉となるか凶となるか、人事の異動についてもそれと同様です。

ＵＲＬは株式投資のチェックするべきことが書いてあります。参考にしてもらえれば幸です。過去の出来事と株価の変動を知ることは多少今後の役には立つと思います。

それと最後にタイムリーで売り買いをしようとするのでしたら紙媒体はあまり信用しない方が良いと思います。雑誌なんかだと情報は１週間も前のものになります。新聞でも前日の古い情報です。お気をつけ下さい。

URLはダミーです。

質問は「原油価格高騰による株価への波及経路」という理解で正しいですよね。以下は、正しいとして進めます。

ご存知の通り、実際の経済は相互に影響を受けるものですので、一概にA⇒B⇒Cのような簡単な構図ではありません。強いて簡略化すると、私ならこう考えます。カッコ内は東証33業種分類のセクター。

・原油価格の高騰を石油元売会社（石油・石炭製品）は価格転嫁できるため、石油セクターは上昇。

・一方、石油関連製品を作っている会社(化学・ゴム製品）は、原材料価格の高騰を製品価格に転嫁できるかにより、影響が異なる。中国等の需要が旺盛な化学は価格転嫁可能だが、需要が厳しいゴムについては難しい。

・また、電力会社(電気・ガス業)については、石油価格調整を行うことができるため、個人的にはニュートラル。但し、中長期的には、石油から代替燃料への移行が加速する可能性もあり、その点はマイナス。

・自動車(輸送用機器)は、ガソリン価格高騰を嫌気した買い控えの影響が出るため、短期的にはマイナス。ただ中長期的には、高燃費車への買い替え需要が発生することも考えられ、プラスの可能性も。

・同様に燃料高騰により、運送業(陸運・海運・空運)はマイナス。世界的な需要の弱い空運は特にマイナス。

・それ以外のセクターについては、直接的な影響はなかなか難しいですが、消費支出に占める石油関連商品の支出割合が増加することで、給与が上がらない限り他の消費を削ることになるため、軽微なマイナス寄与を想定。

以上、あくまでも私見ですが、ご参考まで。

こちらのコラム、「ニュースで動く株価」シリーズがわかりやすいかと思います。

上の方の日記ですが、いろいろな相関があるようですね。