私が過去にやってきた仕事を見て、とある大手企業にヘッドハンティングされました。

だいぶ厳しい内容になりますが、率直にまじめに書きますので、こころ静かに読んでくださいね。

この問題について一般的に考えると結論的には残念ながら「とある大手企業」に対して訴訟を起こして金銭的などの補償を得られるとは考えられません。

確かに、やりたいことと「とある大手企業」で進行中のプロジェクトが一致したから入社を決断したというのは、大きな動機になります。

でも、入社後一ヶ月とはいえ「とある大手企業」が内部的や社会動向における事情などによりプロジェクトの進行の見直しが行っても法人の権利として当然です。

2ヶ月間の待機中も別のプロジェクトにサポートとはいえ、業務として携わることができています。別プロジェクト内容について不満が書かれていないところから、電話番専業をさせられるなどという悪質事例に相当するような余りに不当な配置転換ではないと考えられます。

期間も入社後半年も経たない短いものです。

以上のことから、今後も不当な配転に相当するようなことが行われず、行われたとしても継続的でないのなら、「とある大手企業」としては雇用主としては雇った人を労働法上で不当に扱ったとは言えない、と考えるのが一般的です。

現在、不安な日々を過ごされ、「『プロジェクトが無し』になる可能性」が有るとのことですが、プロジェクトが本当に無くなったとして、今後も不安な日々が続き、不満が高まることがあるかも知れません。それでも「とある大手企業」が雇用するに至った目的に沿って仕事をさせてくれているというように、一般的な社会常識に照らして考えられるのなら、訴訟を起こしたところで無駄になることが殆どなのです。

勤務先に対して訴訟を起こされるかどうかの決断は、ご自分の立場を冷静かつ客観的にご覧になって、判断されると良いでしょう。

いま置かれている状況は、大手企業にヘッドハンティングされたという恵まれた立場でもあります。落ち着いて考えると、労組も相手にしてくれないほど、贅沢な悩みと言われてしまうようなものなのかもしれません。