近視だと徴兵に支障があるため、国をあげて近視になるのを予防した
??というようなことらしいのですが。
http://www.tokyo-nazo.net/tenten/free/20020405.html
>徴兵検査の際に裸眼視力が低いと、兵隊として不適格とされました
(眼鏡をかけて戦争ができるか!というわけだ)。
そして近視の者には「非国民」のレッテルが張られました。
しかし、近視者の数は減りません。そこで当時のいい加減な医学的知識を元に、
ある法律を定めました。「近視予防法」です。
http://www.tokyo-nazo.net/tenten/free/20020406.html「
>近視予防法」の骨子は「身体を強健にする(偏食したり室内に篭ると近視になる)」
「目の疲労を防止する(読書や精細な作業を長時間持続すると近視になる)」
「姿勢を正しくする(30センチ以内の距離で読書すると近視になる、寝転んで読書すると近視になる)」
「採光に注意する(暗いところで読書や勉強をすると近視になる)」
「印刷物に注意する(文字の小さい本は近視になる)」といった、
現在の偏見の根源があります(もちろん全て科学的根拠などない)。
この「近視予防法」は思わぬ副作用を生みました。近視の女性も非国民扱いされたのです。
当時の日本では女性を兵士として使うつもりは無かったのですが、
民間では「近視の女性は近視の子供を産む」と、嫌われたのです
(どうやら軍や当時の医学会が定めた法律よりも民間のほうが本質をついていたようだ)。
そのため、近視とわかると結婚ができなくなるという女性もいたようです
(眼鏡っ子萌えな人達、戦時中に生まれなくてよかったね)。
「近視予防法」という「法律」は存在しないようです。
愛知教育大学の野村和雄教授が作成した「視力管理関係年表」によれば、昭和14年の「近視予防思想ニ関スル件」という通達がそれにたるようです。
こちらのサイトにも、丸尾敏夫『老眼と正しくつきあう』という本からの引用として、「近視予防法(1939年に厚生・文部両次官から出された通牒)」とあります。通達(通牒)であり、法律ではないのです。
この通達の中身については、国立公文書館デジタルアーカイブなどでも調べましたが、まだデジタル化はされていないようで不明でした。
ただ、歴史的に昭和14年前後に近視予防運動が盛り上がっていたのは確かなようで、ルビ問題に見る日本語と政治によれば、「厚生省の指導下に国家的組織として「視力保健連盟」が1938年9月26日に成立し,月刊誌の発行を含む全国規模の活動を展開していた。同連盟と近視予防運動にとって近視は第一義的に,国防上の問題として認識されており,ルビを含む小活字の問題も,近視予防運動の立場から重要であり,近視の原因の一つと認識されていた。これは当時の行政と軍に共通した認識」であったとのことです。
また、昭和14年には漢字が日本人に近視が多い原因のひとつになっていると考えた東大の石原忍眼科教授が、画数が少なく、字形の単純な「石原東眼式新仮名文字」を発表しています。
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