特定健診特定保健指導においてもし特定健診のみ行って特定保健指導行わない病院は健診者がさけて特定保健指導も行われる病院で健診受けると思いますか。根拠をあげて下さい。また特定保健指導を行わない場合はどういう対策をとれば健診者が逃げないでしょうか。教えて下さい。

そう思います。

受診者にとっては健診データを運ぶ手間が発生するため、保健指導を行わない機関は敬遠すると考えられます。

対策としては、その手間を回避してくれる保険者と契約するか、（これは本末転倒な話ですが、）保健指導対象にならない人の健診に注力するのが効率的ではないでしょうか。

• 『特定健康診査』に関するアンケート

http://www.quick-kenshin.co.jp/index.html

このようなシステムもあるようです。

あまり年配の方には少し難しいかもしれませんが、自治体経由ではなく社会保険の対象者で、きちんとした保健指導管理が必要なのは４０～６０歳くらいの方がメインでしょうから、治療が必要なほどではないけど管理を続けたほうがいいという人にとっては、自宅で続けられて、かえって便利かもしれないですね。

仕事が忙しくて、病院に継続通院できずに管理がおろそかになってしまう方が多いですし。

スタッフを新たに雇用するよりも、医療機関にとっても手軽かもしれません。

私は内科のクリニックの看護師として働いているので、興味があって調べてみましたが、私が実際に利用したことがあるわけではないので、申し訳ないのですが、サイトに載っていること以上の詳しいことはよくわかりません。

http://www.quick-kenshin.co.jp/oem/proposal/medical/index.html

こちらのシステムは、健診結果から健康状態を判断し、その人にとって必要な栄養、運動などの生活指導の具体的な内容を個別に提案する、保健師や管理栄養士の役割をしてくれるようです。

健診後の診察の中で、そのデータを利用して医師が指導を行うことも、日々の生活の中で、患者さん自身が専門家に直接相談し、アドバイスを受けることも可能なようです。

保健師や栄養士がいなくても、専門家が作ったデータを使って説明するのなら、看護師が行うことも可能かと思います。（特定保健指導ではない栄養指導や運動指導は、普通に看護師も行っていますし）

また、健康保険組合側もデータを把握することができるので、産業医との連携もしやすいかもしれません。

次年度の健診まで、自宅で管理すればいい程度の人であれば、検査結果と提供された保健指導計画に基づいた目標について簡単に説明をして、具体的なフォローはこちらを参考にしてもらうという利用の仕方でいいでしょうし、その後、治療・管理が必要であれば、、「生活習慣病療養計画書」の作成をサポートする機能もついているようですので、保健治療を始める際には生活習慣病管理料を適用するのも簡単に出来そうです。