どちらかというと集客というよりも単純に誹謗中傷系の記載のあるサイトが検索結果から目立たなくなる施策を行いたいです。
逆SEO対策サービスのURL
http://fuhyo-sos.com/service/reverse-seo/
ネガティブサイト対策についてのURL
http://www.roundup-strategy.jp/mt/archives/2013/11/negativeseo-is-real-thread-or-not.html
実際のところ逆SEO対策やネガティブサイトを排他することを目的とした施策はうまくいくのでしょうか。成功確率などいかほどでしょうか。
アドバイスお待ちしております。
検索順位は、検索サイトが一番最適な情報を表示するように作られたアルゴリズムをもとにしていますし、常にアップデートされていますので、SEO対策を行うことで人為的に検索上位を埋めることは、一時的には可能でも長期的には難しいと思います。ですので、いわゆる逆SEOの有効性については懐疑的です。私が知らない手法で上手くいっている事例もあるのかも知れませんが。(バレたら意味がないわけですから本当の成功例は表に出ないですよね)
ただ、例えばリンク先の業者が施策の例として挙げている「外部リンクによる施策」は、すでにGoogleに対策されていて人為的で不自然なリンクはペナルティ対象になっています。業者も新しいテクニックを研究しているとは思いますが、検索サイトから見ると、そもそも人為的に順位が操作されている状況自体が望ましくないものなので、上位に表示させたいコンテンツが実際に価値があるものでない場合、何らかの対策が打たれて近い将来には元通りになってしまうものと考えたほうがいいですね。
過去、実際に逆SEOで流行った施策として、とにかく社名の入った意味のないブログやサイトを大量に作るという方法がありました。
でも、検索して、上位ページがそのような情報で埋め尽くされている状態を見ると、普通の人は不気味に感じると思いませんか?さらにリテラシーの高い人は「何か後ろめたいことを隠そうとしているのかな?」と思い「社名+不祥事」とか「社名+逮捕」とかで検索をします。そこで悪評にたどり着いて「あー、なるほどこれを隠そうと思ってセコいことをやってる企業だな」と思いますし、もっとアグレッシブな人だと「不祥事起こしたあの会社が逆SEO頑張ってて必死www」とかブログやSNSで拡散したりします。
その後、Googleが不自然なSEO操作が無効になるように、アルゴリズムのアップデートを行うと、残るのは完全に焼け野原です。もともとの悪評にプラスして「姑息な方法で隠そうとした企業」という汚名まで残ります。
そういう不正な方法ではなく、正当に逆SEOを実現するには、自社に対する悪口の記事よりも客観的に見て価値のあるコンテンツを、検索上位を埋められる程度のかなりのボリュームで作らないといけないので、当然、お金も手間もかかる方法になりますし、必ずしも成功するとは限りません。
もし「一時的にでも隠れれば良いので後は知りません」というのであれば業者に頼むのも良いかもしれませんが、普通は今後ずっと悪評は隠れていてほしいでしょうし、それはなかなか小手先の施策では難しいと思います。
個人的な考えになりますが、もし、悪評の原因が実際に発生した不祥事などであれば、批判は当然ですので、真摯に受け止め今後は良い評判を増やしていくよう努力すること、さらに、状況が許すならきちんとした釈明エントリを企業サイト内で公開することが一番まともな対策でしょうし、もし、それが根も葉もない中傷であるならプロバイダへの削除依頼を行い、場合によっては警察への通報や法的措置も含めて毅然と対応することが基本ではないでしょうか。こういう手法であれば、ネットに詳しい弁護士に依頼するなどお金を使っても良いと思います。
専門家ではありませんし、試した事もありませんので効果については不明ですが、それらを逆にサービスの向上に活用してはいかがでしょうか?
担当者に確認して口コミ情報の真偽を確かめて、ケースバイケースで適宜対応するといいと思います。
もし嘘の情報が多いようでしたら、口コミサイトに直接対応を依頼するといいと思うのですが・・・
必要でしたら、弁護士に相談した方がいいと思います。
自社サイトのサポートページを充実させ、しっかり苦情にも対応しているという姿勢を見せて実行すれば、特に問題は起きないのではないかと思います。
Googleヘルプで、SEOサービスを利用するに当たってサービス提供会社の選択時に注意すべき事などの説明がありましたので、確認してみてください。
・SEO が必要なケース
https://support.google.com/webmasters/answer/35291?hl=ja
逆SEOサービスを利用する場合も、SEOと同様に上記の項目等を確認して、違法あるいはインターネットの各種サービスの利用規約に違反しないかを確認してみてください。
SEOあるいは逆SEOサービスを利用する予算がない、あるいは利用する必要がないと考えられる場合は、上でコメントしたような最低限度の事だけ社内で行うようにするといいのではないかと思います。
社内調査の結果、風評の事実が確認できず、明らかに権利侵害であると考えられる場合は、業者に依頼するよりも警察あるいは弁護士へ相談する方がいいと思います。