匿名質問者

公立の小学校中学校は、音楽は移動ドで教えるのですか、   子供は、固定ドで教える学校に行かせたいです。首都圏で、探しております。

もしなければ(近場になければ)、
国立の小学校中学校(いわゆる国立大学教育学部の付属)、私立学校やインターナショナルスクール、ドイツ語学校、中華学校でも、と思います。

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  • 終了:2015/06/27 22:00:04

回答4件)

匿名回答2号 No.1

教育指導要領があるので音楽はどうしても移動ドになるとおもいます。
たとえば小学校から中学校でソプラノリコーダーからアルトリコーダーにうつるときも移調することになります。
ヤマハ・カワイなどのどの町にもある音楽教室で絶対音感を身につけさせたいといえば
幼児教育からしっかり施してくれるでしょう。
3歳からバイオリンを弾いている人など芸術大学にはたくさんおり、
すべて絶対音感です。(レから始まるオクターブ)
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匿名回答2号

3歳から習い事をさせているのに、
7歳からの学校で授業を退席させなければ混乱してしまう子は、
たぶん強固な先天的絶対音感などない子だとおもいます。

2015/06/21 01:16:34
匿名質問者

情報ありがとうございます。

2015/06/21 21:04:34
匿名回答3号 No.2

私も‘ド’のみではなんのことかわかりません!
貴方のお子さんは秀才のようですが(国立でも私立でも、ドイツ語学校でも、中華学校でも入学できる学力が有るらしいから)あなたは、あまり自身は利口ではなさそうですね。
「ド」とは音階名のDo(C.ハ)ですか?、ならば移調や転調で変化するでしょう、音階の差の「度」ならば変化が無ければ音楽になりません。
「ドラム」の略ならば、ブラスバンドの行進演奏でも移動式ドラムは小中学生には重労働ですね、と言うか移動式は太鼓やチューバー位だろうでしょう。まぁ器具子から演奏場所への出し入れは楽器を移動させるのが普通でしょうね。

匿名回答4号 No.3

日本の義務教育は、学習指導要綱にそって全国的に一定レベルの教育が施せるように考慮されています。そこでは、
第2章 各教科 第6節 音楽:文部科学省

相対的な音程感覚を育てるために,適宜,移動ド唱法を用いること。

って決まってます。
義務教育を受けず自宅で教育しても良い? | 法、納得!どっとこむ

 ただし、子どもに「病弱、発育不全その他やむをえない事由」があるために就学が困難な場合には、例外的に、普通教育を猶予または免除することができるとされています(学校教育法23条、39条3項)。
 したがって、盲学校、聾学校、養護学校においても就学が困難な程度の病弱、発育不全が認められる場合、または失踪や教護院・少年院への収容などのやむをえない事由がある場合には、普通教育への就学義務が免除されることがありますが、それがない以上、普通教育に就学させないことは許されません。
 これに違反した場合、親には10万円以下の罰金が科せられます(学校教育法91条)。

匿名質問者

ありがとうございます。
文部省(文科省)の方針として、
「相対的な音程感覚を育てるために,適宜,移動ド唱法を用いること。」
であり、全国民が従うことになっているのですね。

2015/06/21 21:06:29
匿名回答5号 No.4

 
 移動ド;相対音感がなければ、ただの“オンチ”です。
 固定ド;絶対音感がなくても、楽器の“指使い”には不可欠です。
 ほとんどの職業的音楽家が、この問題に関心を示すことはありません。
 
…… 絶対音感 ~ 百害あって一利なし ~
 作曲者・演奏家・聴衆にとって、なにひとつ有利なことはありません。
http://q.hatena.ne.jp/1371814999#a1205209(No.3 20130621 22:20:35)
 
…… この質問には、いくつかの誤解と思いこみが感じられます。
 その誤解を解明しはじめると、もとの謎から離れてしまいそうです。
http://oshiete.goo.ne.jp/qa/1949935.html(No.1 20060208 07:16)
 
── 最相 葉月《絶対音感 199803‥小学館 20060425 新潮文庫》p430
http://booklog.jp/users/awalibrary/archives/1/4101482233
/カバー装丁;吉田 徳弘&浩美、デザイン;新潮社装幀室
 
 過去に書かれた“絶対音感”に関する最も信頼すべき研究レポート。
 ただし著者自身に“楽譜・楽器・楽理”の素養がないので、合理的な
結論に至らない(騎乗経験なしに競馬を論じるような勇気が感じられる)。
 
♀最相 葉月 19631126 東京 神戸 /第4回小学館ノンフィクション大賞
/関西学院大学法学部法律学科(国際法専攻)卒。広告会社、出版社、
PR誌編集事務所勤務を経てフリーの編集者兼ライターとなる。
 

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