金融知識について質問です。あいまいな質問ですが｢知っていて、生活の役にたった・目からウロコが出た｣もしくは｢知らなければ確実に損をしていた｣。こういった金融知識があれば教えてください。

ここの右側の過去エッセー等いかがでしょう？　

お金の本質がわかりやすく書かれています

http://www.yuichiro-itakura.com/

政府公認（笑）の金融知識に関するサイトですが如何でしょうか？

http://www.shiruporuto.jp/

http://www.forexchannel.net/

為替取引についての紹介です。

賢く儲ける株式投資

http://ara3.fc2web.com/

基本的には株のサイトですが、コラムにいろいろ書いてあります

新生銀行に口座を持っていますが重宝しています。

なにより引き出し手数料が実質完全無料なのが嬉しい。

また月5回までならネットバンキングで他行への振込みも無料です。

更にパワー預金では多少面倒はあるものの、普通預金に近い感覚で

年利0.11%の高金利です。(他行の普通預金は0.001%)

パワー預金に100万円預けると、1年間で約880円になります。

これが他行だと約8円ですからね...。手数料なども考え、

結構差が出ると思います。

http://www.shinseibank.com/powerflex/poweryokin/poweryokin.html

# 更に積極的でリスクも取れるなら投資信託なんかがお勧め。

# 私は中国の投資信託で20万円を約半年で約30万円にしました。

# ↑これはかなり運が良かった例ですが...。

個人的な経験です。

生命保険に加入している方なら、大半の方が医療特約ないしは医療保険に同時加入しています。つまり、死亡時でなく、医療費用が発生した際の保険給付です。

金融の仕事をしていない人は忘れがちなのですが、“保険とは請求して初めて給付される”ものです。つまり、自分に生じた医療を要する事故が、給付に該当するものかどうかを判断して保険金を支給する行為は、保険会社が自動的に行うものではないのです。

あくまで、加入している個人が、自分で判断して請求する必要があります。

ただし、保険証を見せて病院にかかる、という健康保険（社会健康保険や国民健康保険）のしくみについては、極めて例外的に、自動的な保険金給付が行われるものなっています。だから２割～３割の自己負担しか気にせずに医者にかかれる訳です。

このことが、自分の医療費と個人で加入している保険会社の保険との関係を自己責任で管理する神経を麻痺させているのです。

ですので、ちょっと出費のかさむ治療をしたなぁと思うようなケースでは、自分の加入している医療保険ないし医療特約のことを思い出して、保険金給付の対象となるものかどうか電話ででも問い合わせすることが大事です。

この場合の時効は２年間です。２年間を経過してしまうとさかのぼっての給付はありません。

私の場合、痔の手術（日帰り手術）を経験した際に、このことに思い至りました。時効２ヵ月前に請求して保険金もらえました。

当時の印象では、連絡さえすれば、保険会社は親切に手続き説明してくれますし、できるだけこちらの特になるようにアドバイスもくれます。医者の証明書は5,000円程度かかりますが、大抵の場合十分おつりがくる給付となるはずです。

逆に言えば、保険会社としては加入者から連絡、問い合わせが無い限り動く必要はないと構えているのです。

ついつい忘れがちなしくみですが、こういうのも生活の中の金融知識だと思います。

http://fp-murasaki.whoa.jp/fp/test/07.html

http://www.shinseibank.com/powerflex/housing/fp/fp_3.html

今後、徐々に金利上昇していきます。住宅ローンなどは大きな影響が出ます。

知識と呼べないかも知れませんが、

"儲かるものは、他人に勧めない。自分が買う。"

山崎元さんは、以下のサイトや村上龍氏のJMMで、

個人投資家がカモにされない方法や合理的に投資する

方法についてなど、分かりやすく説明されていますので、

ご参考にされてはいかがでしょうか?

http://plaza.rakuten.co.jp/isyamazaki/

財テクが得意でも趣味でもありませんが・・

ただ、ここのところの続く原油高に対して、インフレが抑えられてる、持ちこたえてる期間が【異常に！】長い・・つまり、何らかの意図的な調整、【無理】が行われてる可能性があるのでは、、、と心配する声も聞きます。。

中曽根政権以降、アメリカ大国覇権主義に手放しで従順だった日本社会で、彼らの世界経済戦略の一つ、￥の証券化を専門家でなく一般国民に拡大し、産業の実態とかけ離れたデータ、数字の利益で手堅かった日本企業の土台骨だった国民を解体された⇒汗水たらして技術者らが発明しても、見ず知らずの単にお金を提供したというだけの（利益目的だけの？）株主に成功報酬はそがれてしまい、そういう点でも、アメリカに（特に日本人の）優秀な技術者らが移住、移民になってしまってる実態があるのを思います。折角！人材の素材を育てておきながら、、、

ここでも！日本の政治家としての不甲斐なさを思わざるを得ません。。

日本の政治が日本国民や国益よりも他国の顔色を見なければいけない、、ベトナム戦、湾岸戦、、かの国が戦う都度、経済的影響をもろに被り、、しかも、世界での発言権は認められない、、日本を評価してくれるのは途上国でのＮＧＯ活動、、日本外交として遣われる資金には不明点が多い。。

戦後、日本政治が崩壊したのは、官僚が原因とは言えないのではないか。。

日本の官僚は、日本国民の最も優秀な人材集団だからこそ、解体させるべく、ダメにしていったのなら、、正しく！売国亡国の４０年。。

気をつけて下さい！過去、国民が株に興じた時点でどんでん返しが起こってるような気がします。。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%96%E3%83%A9%E3%83%83%E3%82%A...