地球温暖化の「原因」は複数考えられており、単一の原因として特定されていないことをもって「特定されていない」などと言う人もいますが、地球温暖化の「原因」が温室効果メカニズムと関連していることは、ほぼ確定された科学的知見としてとして科学者や政府で認識されています。
環境省_地球環境・国際環境協力（地球環境局）
http://www.env.go.jp/earth/
地球温暖化の科学的知見
http://www.env.go.jp/earth/ondanka/knowledge.html
パンフレット「STOP THE 温暖化 2005」
http://www.env.go.jp/earth/ondanka/stop2005/index.html
温暖化のメカニズムと原因
2100年には、最悪の場合5.8℃気温が上昇し、88㎝海面が上昇する ：P5-P6[PDF 263KB]
地球温暖化の原因は大別して二つあります。
ひとつは温室効果ガス(CO2)の排出。もうひとつは温室効果ガス(CO2)を吸収(する森林、あるいは生物多様性)の減少。
温室効果ガスが増えても本来の地球はそれを吸収するだけの能力があります。しかし、その能力が落ちていたり、吸収能力限界以上の温室効果ガスを排出してしまうと、温室効果メカニズムのバランスが崩れて温暖化が始まる、と考えられています。
近年の研究によれば、二酸化炭素を吸収還元する主な森林は、地球上では15ヶ国に集中して存在しているとの報告があります。
この研究が真実だとすれば、地球上の生命の行方はこの15ヶ国の動向に左右されるとも言え、世界各国が世界がこの15ヶ国、特に人口圧力の高いインドや中国、森林保護率の低いロシア、メキシコ、中国、合衆国とどうつきあっていくかということも、地球温暖化対策を考える上で今後重要になっていくものと思われます。
NEDO:海外レポ－ト865
環境 8. 優先保護さるべき世界の最重要林、15カ国に集中（世界
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/865/865.html
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/865/865.pdf
UNEP早期警告評価局の地域調整官Ashbidu Singh氏は、「我々は、WRCFの80.6％が、ロシア、カナダ、ブラジル、アメリカ合衆国、コンゴ民主共和国、中国、インドネシア、メキシコ、ペルー、コロンビア、ボリビア、ベネズエラ、インド、オーストラリア、パプアニューギニアの15カ国に位置していることを発見した。4カ国が先進国で、11カ国が発展途上世界である」と語った。
NEDO:海外レポ－ト855
4. 生態系の多様化が炭素吸収を促進
5. 危機に瀕するグランド・キャニオン国立公園の生態系
6. アマゾンで27万k㎡の森林破壊予測（ブラジル）
7. デリーがインドで環境汚染度第１位となっている理由（インド）
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/855/855.html
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/855/855.pdf
尚、二酸化炭素を森林で吸収できないなら、人為的に鉱物化させればよいとの発想から、二酸化炭素の鉱物化研究も始まっており、マグネサイトと呼ばれる二酸化炭素化合鉱物の商業化研究の報告があがっています。こうした研究や産業化にアドバンテージを与えることも、温暖化対策として有効であると思われます。
NEDO:海外レポ－ト860
環境 5. 温室効果ガス(CO2)を地質学的に安定した鉱物に変換 (アメリカ)
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/860/860.html
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/860/860.pdf
温室効果ガスの増加の多くは、産業のエネルギー消費によってもたらされていることは、各国のガス排出量の報告などから明らかになっています。
ではなぜ、産業がたくさんのガスを排出しているか。その理由は、温暖化ガス排出をする石油やガスによってもたらされるエネルギーが安価に入手できることが、ひとつの理由として存在します。
つまり、原油価格が安いため、それをたくさん使って温暖化ガスを排出してしまうのであって、理論的には、原油価格が今の50倍ぐらいの価格になれば一気に地球温暖化は解決に向かうとされています。
ではなぜ、石油価格が上がらないのか？そこが問題です。
簡単に言えば、石油価格は、それを消費する先進国(の軍事力)によって事実上価格が管理されているからです。
本来、資源を独占している資源国は、需要が高まれば生産を抑制して石油価格を上げ、需要を抑制するということが、資源国の利益にかないます。ちゃんとした市場メカニズムが石油市場にあれば、石油は本来の高い値段にじょうしょうしていきます。
しかし、石油価格は石油メジャーを持つアメリカの軍事力によって管理されているため、アメリカの属国化した中東産油国は、需要が増えれば増産して石油価格を安価に安定させるという資源政策をずっと採用してきました。
つまり、先進国の大量消費社会は、アメリカの軍事的な産油国支配による石油価格の統制によって成立してきたともいえるわけで、もし、アメリカの軍事的な産油国支配が無くなれば、産油国は資源独立国として石油の生産調整を実施し、石油価格を引き上げ、その結果石油価格は上昇し、石油消費は低下し、温暖化ガスは減っていくことになるでしょう。
という具合に考えると、現代の地球温暖化の真の原因は、アメリカ(の軍事力)とその属国産油国を中心とする石油価格管理体制と先進国の大量消費社会にその原因がある、という具合に考えることもできるかもしれません。
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ラージアイ・イレブン
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地球温暖化の「原因」は複数考えられており、単一の原因として特定されていないことをもって「特定されていない」などと言う人もいますが、地球温暖化の「原因」が温室効果メカニズムと関連していることは、ほぼ確定された科学的知見としてとして科学者や政府で認識されています。
地球温暖化の原因は大別して二つあります。
ひとつは温室効果ガス(CO2)の排出。もうひとつは温室効果ガス(CO2)を吸収(する森林、あるいは生物多様性)の減少。
温室効果ガスが増えても本来の地球はそれを吸収するだけの能力があります。しかし、その能力が落ちていたり、吸収能力限界以上の温室効果ガスを排出してしまうと、温室効果メカニズムのバランスが崩れて温暖化が始まる、と考えられています。
近年の研究によれば、二酸化炭素を吸収還元する主な森林は、地球上では15ヶ国に集中して存在しているとの報告があります。
この研究が真実だとすれば、地球上の生命の行方はこの15ヶ国の動向に左右されるとも言え、世界各国が世界がこの15ヶ国、特に人口圧力の高いインドや中国、森林保護率の低いロシア、メキシコ、中国、合衆国とどうつきあっていくかということも、地球温暖化対策を考える上で今後重要になっていくものと思われます。
尚、二酸化炭素を森林で吸収できないなら、人為的に鉱物化させればよいとの発想から、二酸化炭素の鉱物化研究も始まっており、マグネサイトと呼ばれる二酸化炭素化合鉱物の商業化研究の報告があがっています。こうした研究や産業化にアドバンテージを与えることも、温暖化対策として有効であると思われます。
温室効果ガスの増加の多くは、産業のエネルギー消費によってもたらされていることは、各国のガス排出量の報告などから明らかになっています。
ではなぜ、産業がたくさんのガスを排出しているか。その理由は、温暖化ガス排出をする石油やガスによってもたらされるエネルギーが安価に入手できることが、ひとつの理由として存在します。
つまり、原油価格が安いため、それをたくさん使って温暖化ガスを排出してしまうのであって、理論的には、原油価格が今の50倍ぐらいの価格になれば一気に地球温暖化は解決に向かうとされています。
ではなぜ、石油価格が上がらないのか？そこが問題です。
簡単に言えば、石油価格は、それを消費する先進国(の軍事力)によって事実上価格が管理されているからです。
本来、資源を独占している資源国は、需要が高まれば生産を抑制して石油価格を上げ、需要を抑制するということが、資源国の利益にかないます。ちゃんとした市場メカニズムが石油市場にあれば、石油は本来の高い値段にじょうしょうしていきます。
しかし、石油価格は石油メジャーを持つアメリカの軍事力によって管理されているため、アメリカの属国化した中東産油国は、需要が増えれば増産して石油価格を安価に安定させるという資源政策をずっと採用してきました。
つまり、先進国の大量消費社会は、アメリカの軍事的な産油国支配による石油価格の統制によって成立してきたともいえるわけで、もし、アメリカの軍事的な産油国支配が無くなれば、産油国は資源独立国として石油の生産調整を実施し、石油価格を引き上げ、その結果石油価格は上昇し、石油消費は低下し、温暖化ガスは減っていくことになるでしょう。
という具合に考えると、現代の地球温暖化の真の原因は、アメリカ(の軍事力)とその属国産油国を中心とする石油価格管理体制と先進国の大量消費社会にその原因がある、という具合に考えることもできるかもしれません。