外資系でリストラされる人されない人の違いはなんですか？

仕事が出来るかどうかの一つに、新しいものに対して敏感であり、それをいかに仕事に使えるかという事に長けているというのもあるかと思います。

これは、場合によっては周りに衝撃を与える可能性がある事もあると思うので、仕事の評価の差につながるかと思います。

一番先にリストラ候補にあがるのは、社内であまり人脈がなく孤立している人です。このような人を候補に選んでも誰も文句を言わないからです。 仕事ができなくても社内に人脈があったり、人気があると、あとで自分の人望を失う可能性があるためそのような人は候補にあげにくいのです。

次に危ないのが、ことあるごとに上司に逆らう人。上司がこいつはやりずらいヤツだと思っている人も危険です。 このような人はこのときとばかりに候補にあげられてしまいます。言い方を変えると上司が嫌いな人。

そして、仕事の能力がない人も候補者です。一般的に、仕事の能力がない人が最初に候補に上がるようなイメージがありますが、 候補者を選ぶ方は残った社員と仕事を続けるわけですから、仕事の能力がなくても社内に深い人脈があったりすると、なかなか切れません。

そして、50歳以上の人。外資系は若い人が大好きです。中間管理職はほとんど30歳代から40歳代という現象が多く見られます。 50歳を超えたら、若い人に負けないような仕事をしないとかなり危険です。

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外資系の場合は一言でいうと「四半期ごとにきちんと儲けが出るように動いて種を撒いておける人」が仕事のできる人として評価されます。

• 3ヶ月のタイムフレームで有効なプランを立ててそれを実行する（させる）。
• 12ヶ月のタイムフレームで各四半期で有効なプランが立てられるような環境づくりができる人。
• 数年のタイムフレームで部門の向かっていくべき方向について考察し提案でくる人。

これができて、実際に儲けが出てれば高く評価されます。

このためには立てた目標(commitment)が終了時点で達成(achievement)できたかどうか客観的（一番いいのは金額）で判断できるようにプランをきちんとたてられるかどうかがポイントになります。

>しかし、これらのような差があっても、成果が2倍3倍の差がつくとは思えません。

リストラはできる人を残すというよりもできない人を切ります。

できない人の成果ができる人の10分の1以下なことはざらにあります。

リストラというか人員整理の場合、過剰な人員を削減して経費を減らす事が目的であり、人員の選定はその経過に過ぎず、選定方法はそれを実行するための条件の一つでしかありません。

10％の人員削減が目標だとすれば、下位10％が対象になるのであって成果の絶対値ではなく相対値が問題になり、つまり紙一重の差であっても対象になるのです。

まずこの認識の違いが一つ。

次に仕事ができる、という事の基準は何もなく、また部署によっても異なるでしょう。

いくつか基準を挙げられていますが、いずれも決定打ではなくそれらの複合で決定されます。

できるかできないかの差なんて俺にも分かりません。

要するに、気分で適当に決めているのです。

もちろん人脈なども大いに関係しますが、そのように気分を重視する会社は会社そのものの将来が危ういでしょう。

（ま、だからこそリストラが必要になるんだけどねぇ～）

法的には整理解雇の4要件として、人員削減以前の経営努力、人員の選定にあたって社の都合ではなく労働者の側からみた合理性、つまり解雇されても生活へ支障が出る度合いが少ない、つまり40、50代で転職も難しく、家族を抱えているような人は対象から外すなどの努力をしなければならないとされています。

もっとも、特に外資系は日本の法律を知らない、軽視する傾向にありますけどね。

日本企業みたいに

・責任があいまいで、なあなあ仕事でない

・チームワークというなで、だれがどんな成果をあげてるのか不明確でない

というのが外資系の特徴で、

仕事できない人はすぐに判って今しますし

利益を上げれない人は仕事ができないと判断します。

優秀でも利益を上げれない人は、仕事を出来ない人とレッテルが貼られるということです。

＞しかし、これらのような差があっても、成果が2倍3倍の差がつくとは思えません

日本企業でも、無能でぜんぜん仕事できなくて、あっちこっちにたらいまわしされてる

人材もいますけど、この人たちは外資系なら即首です。

成果が２，３倍つかないのはそういう風な仕事形態で、最後はおいしいところはすべて

上司の成果になるためです。

＞せいぜい、同じくらいの能力の人が2倍残業すれば、1.5倍くらいの成果に差がつく程度ではないでしょうか

日本企業のサラリーマンの発想です。それでは一生わかりませんよ。

大体２倍残業して1.5倍程度の成果差しかつけれないようでは無能なんです。

そもそもその程度の差しかつかないのなら、外資系の人は残業なんてしません。

私は外資系でリストラした経験があります。

外資系で上場企業の場合（私が在籍した法人は、日本市場で上場していませんが、ニューヨークで上場していた連結対象の会社でした）、月次決算が普通に行われていましたので、事業計画に対し毎月どれだけ変動があったのかシビアに見ていました。

やはり事業を計画通り進める上での、人件費カットが目的でリストラする訳ですから、その人材がどれだけ利益を生むか？いや正確に言うと、計画通りの利益を生むか？という事でマネジメント側は判断します。

勿論営業以外のセクションも目標設定されていますから、それが予定通り行われているかで判断されます。

事業計画通り進捗していないセクションや人材は、リストラ対象になると言うことですね。