青色申告を提出されたという事は､事業所得を意味します｡この場合は､毎年確定申告を期日までに提出しなければ青色申告の特典が受けられないです｡

> 今年の売上は､10?15万円程度です｡

将来の見通しとしてもっと売上が増大する可能性はあるのでしょうか｡もし無ければ本当は事業所得というよりも雑所得となります｡儲けが出ていれば良いのですが､赤字となって給与所得と損益通算することになれば雑所得と認定される虞があります｡

医療費控除を申請した場合は､全ての所得を合算しなければなりません｡従って給与所得と事業所得を合算した青色申告書の提出が必要です｡

税法は条件に応じて色々な切り分けがなされます｡上記の回答で分かり難い場合は､質問者さんの返信で疑問点をお書きくだされば幸いです｡

http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/shinkoku/annai/23200008.htm

> 増大しても､20万円を超えるか越えないかのﾗｲﾝです｡

今年の売上高は10?15万円であっても将来は売上が増大するのでしたら事業所得になりますが､20万円を超えるかどうかでしたら実質的には雑所得です｡

http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1900.htm

1か所から給与の支払を受けている人で､給与所得及び退職所得以外の所得の金額の合計額が20万円を超える人

会社員の場合は､｢給与所得以外の所得の金額の合計額が20万円を超える人｣でしたら確定申告をしなければなりません｡必要経費を計算して所得が20万円以下となるのでしたら雑所得として毎年確定申告不要にした方が無駄な手間暇(簿記の記帳や申告の手続など)をする必要がありません｡質問者さんの判断によりますけど､青色申告を取りやめられた方が良いように思います｡

> その月の仕事で使ったので､使ったときは､経費計上できると思います｡

事業所得者の経歴をお持ちのようなので分かっておられると思うのですが､事業に使った分と家事費(個人使用分)に分けて前者は必要経費に計上できます｡固定電話の通信費やｹｰﾀｲ代金などをきちんと区分されて必要経費にした場合､所得が赤字になれば原則として損益通算できます｡言い換えますと給与所得が赤字額だけ減額されて税金が還付されます｡雑所得だと損益通算が出来ないので税務署の方では､事業所得を否認するかもしれない訳です｡

> ということは､いずれにせよ､申告は必要なのですね｡

医療費控除を申請した場合は､当然ながら申告書を作成する訳ですから､そのｹｰｽでは全ての所得を合算しなければなりません｡

> それなら､今年の副業所得は､経費もしっかり支払ったｶﾀﾁで記録して､とんとんくらいにすれば良いのかもしれません｡

事業所得と雑所得のどちらにするかで異なってきます｡事業所得は青色申告なので仮に12万円の所得となっても青色申告特別控除によって所得額は0円となります｡きちんと区分して必要経費を計算の上ﾄﾝﾄﾝの所得になっても所得額は0円です｡医療費控除の分だけ控除額が増えます｡

一方､雑所得にした場合､12万円が給与所得に加算されます｡そこから増えた医療費控除額を控除する計算になります｡

まとめますと､医療費控除を考慮しない(申請しないｹｰｽ)において､今後も20万円以下の所得でしたら青色申告を取りやめられて雑所得として確定申告不要を選択された方が楽になります｡医療費控除を申請すれば全ての所得を記載しなければなりません｡青色申告の事業所得でしたら実際の所得は0円となり控除額が増えて還付されます｡雑所得とした場合は､給与所得に雑所得の金額を加算した上で医療費控除の分だけ控除額が増えます｡