基本的に、法的なアドバイスは資格を持った法律家しかできないので、早いうちに弁護士会の法律相談などで相談された方がよいと思います。アドバイスではありませんが、何らかの法的措置はできると思いますが、証拠によって明確な刑法上の罪を問えないのであれば犯人扱いはできない、つまり逮捕はできないのではないかと思います。
まずは信用できる人に相談しましょう。
前の解答のように弁護士会でもいいと思います!
早く捕まって欲しいです
犯罪嫌いですから
名誉毀損に当たるかどうかは法律家に任せるとして
訴えることができるもので民事訴訟を起こして
証拠を集めてから
刑事訴訟に持って行くとかいう手法はあると思いますが、
お金がかかりますよ。
あと、あなたの事件だけでは刑事訴訟が無理な場合は
同じ被害にあった人たちを集めて、それで民事訴訟すればよいでしょう。
>犯人逮捕を目的
犯人?の本名と現住所とかはどちらにしても把握しないとダメですが
それはすでに確定済みでしょうか?
>・洋服屋で商品を大量発注していた →キャンセル済み
>・私が働く会社のプロダクトに対して嘘の情報を話している
偽計業務妨害とかで
あなたの被害としてでなくて
会社の被害にしてはどうですか?
>法律家に相談しようと思っています。
とんだ災難ですね。はやく解決するといいですね。
洋服屋、喫茶店、会社は、どれぐらいの損害(額)を負ったのか?
法律家に相談する前に、男の行為による損害をきちんと調べ、明確しておいた方が、いいのではと感じます。
例えば
洋服屋の被害ですが、商品を大量発注された。
具体的に、どんな商品か。大量発注、数は10、50、100、いくつか。発注金額は。納期は。見積もり書などの書類はあるか。損害を証明できると、法律家も相談にのりやすいと思われます。
被害は4件でしょうか。
・洋服屋の被害(洋服屋で商品を大量発注)
・喫茶店の被害(喫茶店で無銭飲食)
・会社の被害(嘘の製品情報を流布)
・hirorockさんの被害(なりすまし行為)
気軽に相談できそうな、
弁護士ドットコム、というサイトもあります。
Aの行為は
>洋服屋で商品を大量発注していた →キャンセル済み
洋服店に対する偽計業務妨害。
>喫茶店で無銭飲食していた →被害届提出済み
喫茶店に対する詐欺
で、刑事事件にできるのはそれぞれの被害者である洋服屋と喫茶店になりますから、警察に訴えられるのはそれぞれのおみせしかできないとなります。
>私が働く会社のプロダクトに対して嘘の情報を話している
会社に対する偽計業務妨害が成立する可能性があるがこれだけでは判断できない
となります。
hirorockさんが警察に訴えられるかとなると、私はここまでに書かれている内容だと難しいと思われます。
ここからはアドバイスですが、本件についてアドバイスをするとしたら、
1.弁護士への相談を検討されているようですが、相談する弁護士は地元弁護士会によく相談して刑事事件に詳しい弁護士を紹介してもらってください。
2.hirorockさんの会社の被害は内容によっては成立しない可能性があります。ただし、Aが立てた風評による問い合わせなどで業務が滞ったことで成立することもあります。弁護士さんとも相談の上、被害事実をノートにまとめるようにしてください。後々の証拠として使える可能性があります。
3.顔写真もあるようですし、行動範囲も分っているようですからチラシを作ってということは可能かとも思われます。この件については弁護士の他、警察とも相談して進めてください。