ちょっと違いますが､自宅で受け取りたくなければ私書箱を使うという手もあります｡

法人を作ったあとも他とのやり取りで郵便物は､たくさんくるはずです｡

税金関係の書類とかもくると思いますよ(毎年とか)

まず､完全に知られないようにすると､その努力だけで疲れ果ててしまい余計なｽﾄﾚｽを抱えることになります｡結構ｷﾂいと思いますよ｡

設立まもない法人だと､おそらく登記の住所宛てに､税理士などが自分の事務所を使ってくれ等の勧誘の郵便物が数社から届くので､私書箱では対策にならないと思います｡その郵便物のﾀｲﾐﾝｸﾞを事前に知ることはまず無理かと｡

また､会社の所在を確認するための郵便物もあるので､あなたがいない時に受け取りを拒否するとまずいｹｰｽもあるかと思います｡まあ会社で借金をするとかなければ特に困らないとは思いますが｡

最初から取引先がばっちり決まってるわけでもないのであれば､実際の郵便物はそんなにはこないで､2､3ｶ月家に貼りつけばやりすごせる可能性があります｡

ﾚﾝﾀﾙｵﾌｨｽとか､知人の家なり事務所なりを間借りするとかしかないですね｡でもﾚﾝﾀﾙｵﾌｨｽを借りるぐらいならﾜﾝﾙｰﾑﾏﾝｼｮﾝを賃貸した方が安いかもしれませんね｡

法人を設立すると､登記することになります｡
確か､登記のために法務局に二度行った記憶があります｡

二度目に行く前に､一度法務局から書類が送られてきます｡どれくらいの後かは記憶にありません｡
また､税務署で手続きをすれば書類が送られてきます｡(これは毎年)｡
銀行に口座を開けばもちろん銀行からもｷｬｯｼｭｶｰﾄﾞが届きます｡一週間後くらいですよね｡
印鑑についてもあったような｡

法人として活動するのにこの四つは必須ですし､私書箱は使えません｡もちろん､設立後､顧客との郵便のあて先を私書箱にすることは可能ですが､上記のようなものに関することは私書箱にはできません｡

(ちなみに税理士からは何も来ませんでしたが｡今はﾀﾞｲﾚｸﾄﾒｰﾙを設立間もない法人に送りつけるということはないのではないかと)

家族に知られたくないのであれば､ﾚﾝﾀﾙｵﾌｨｽに会社を設立することでしょうか｡

ｵﾝﾗｲﾝ登記の手続きを踏めば､登記作業自体で郵送されてくる書類は発生しません｡
http://www.moj.go.jp/ONLINE/COMMERCE/11-1.html

ただ､お客様からの問い合わせや営業はもちろんのこと､税務署からの通知などは登記左記住所に郵送されてきますので､いつ､どんな書類が送られてくるかは分からないというのが現実です｡

No.4の回答の言う通りｲﾝﾀｰﾈｯﾄで申請すれば郵送の必要がありません｡
http://www.moj.go.jp/MINJI/minji06_00028.html
もし実際に送ってくる形をとったならこういう書類が来ます｡
http://www.rise-info.jp/20091008193604_00002.jpg