次の衆議院選挙で反日政党(民主、公明、共産等)を少しでも勝たせない方法はないでしょうか？

TOKIOに提供された中島みゆき作詞作曲の「宙船」。

http://jp.youtube.com/watch?v=FONEwKIao-E

この曲は「宙船」＝「日本」とすると、反日が蔓延る日本への警告ソングと見ることができると言われています。歌詞はYoutubeの動画を参照下さい。

「おまえ」＝「国民」

「おまえが消えて喜ぶ者」＝「反日勢力(韓国とするとわかりやすい)」

「おまえのオール」＝「日本の未来」

「なんのテストの時間なんだ」＝「日教組に汚染された教育」

「誰を裁くはかりなんだ」＝「創価などが暗躍する法曹界」

民主・公明など反日政党に、政治と言う梶を取られている。日本国民は梶を取り返し、自分で進む方向を決めろ！

という中島みゆき嬢のメッセージとしてうけとることができます。

何がいいたいかというと、日本のおかれた状態を詞にして、それを曲に乗せることで歌とする。その歌を売り込みいろんな世代に売り込む。普通に聞くと反日への警告へは聞こえないため、売れれさえすればマスコミとかも利用できる。売りきったところで、「実は反日への警告ソングでしたー」とすれば多くの人に気づかせることができるのではないでしょうか？どうでしょう。

内容は、いい意味で右翼に傾倒した少年が反社会政党のトップを刺殺するというテロ事件のノンフィクションのようですね。

そのまま現代に役立つかというと疑問です。昭和３５年から大分時間が経ってしまったようです。

しかし、本で反日情報を伝える、というのはいいかもしれません。

「嫌韓流」という韓国という国が、日本をどうやって蝕んでいるのかがマンガでよくわかるものなんですが、

・直接的な表現過ぎた。そのためマスコミは、本の売り上げ記録をランキングなどから隠蔽した。

・愛国目線すぎる。平等に見ているようで韓国を敵視して客観的には見れていない。在日を排除する以外の方法が考えられなくなる。

となってかなり効果はあったのですが、おばさんおじさんまでは届かず非常に惜しいと感じました。

たとえば、こういうのはどうでしょう。

「かの国」という得体の知れない国に日本が攻められている小説。少年と少女が「かの国」に対して立ち上がり、ならべく勉強しないように教える教師たち、幸せを売り人を操る宗教団体、不公平な裁判、ヤクザと闇で手を組む警察、日本を良くするように見せかけた傾国シナリオである法律を作る政党、それらが「かの国」という一本の線で結ばれていることを導き出し、社会の闇を暴くフィクションストーリー。

直接的な名詞を避け、オブラートに包んで世の中にすんなり浸透させる。あとは読者が頭のいいことを期待して、日本に何が起きているのかに気づけば…。

　昔、社会党が政権を取りそうな勢いだった時、阻止できたそうです。

　くわしくはこの本に載っているようです。

テロルの決算 (文春文庫)

• 作者: 沢木 耕太郎
• 出版社/メーカー: 文藝春秋
• メディア: 文庫

普通に生活していては知ることができない情報と説明ありがとうございます！

特に、自民党の弱体化した原因がわかったように思えます。

もしよかったら教えていただきたいのですが、宗教が支持している場合、違憲ではないでしょうか？

憲法２０条にある「いかなる宗教団体も、国から特権を受け…」という点の追求することで、利害関係などから繋がりが分かるように思えます。なぜ、誰も指摘しないのでしょうか？それとも証拠を残さないよう完璧に行われているのでしょうか？

ただ、自民、民主、特に公明が宗教と関わっているとすると、もはや社会・共産主義な政党しか残らず、民主主義のピンチです。

今まで受け取ったことのある企業などの場合はどうでしょう？

現実的に不可能かもしれないのであくまで仮定で。

企業(または人)が献金を政治家に渡すと言うことは、何かしらの見返りに期待しているということです。

つまりそれ以上見返りを与えるのです。その人が政治家から得られるメリットより大きなメリットを与えることで裏切りを期待できないでしょうか？

または、合法な脅迫。命の恩人とか、親とか、配偶者、子供とかが献金を与える人を説得します。弱みにつけこみその会社(人)を自由に操作できる状態であればいいかと思います。(これができるなら献金する人じゃなくて政治家を操作すればいいような…)

他にも方法があるかもしれません。

ほんとに不正な献金ならば、

きちんと対策をして発覚しないようにするか、受け取らないかどちらかです。

渡す側が議員にとって身元不明の場合、「なんかたくらみがあっておとしいれようとしている」と警戒するのが当然で、

受け取らない可能性が極めて高いと思いますよ。

無償で応援する人は、もともと各政党に付いています。そうじゃない政党はすぐ消えています。

自民党

公共事業を受注する建設会社の上司から命令された従業員(勤務先からふだんの給料はもらう)

特定郵便局長会の関係者(小泉改革で協力関係崩壊)

創価学会以外の、各新興宗教、伝統宗教の信者

(最近は、自民党が公明党と組んだ事に反発して協力関係が崩壊しつつある)

自民党と全面協力している宗教団体（過去協力していた教団も含む）　

立正佼成会、霊友会、生長の家、天理教、神社神道、靖国神社、護国神社、仏所護念会、

ＭＯＡ（旧世界救世教)、霊友会、崇教真光、真如苑、浄土宗

全日本仏教連盟　他多数

新興宗教教団内部出身の自民党国会議員も多数

などなど

公明党

創価学会の信者

民主党

主に連合系の労働組合の組合員

創価学会以外の、各新興宗教、伝統宗教の信者

などなど

社民党

主に労働組合の組合員(最近は大半が民主党陣営に流れつつある)

共産党　

自前の党員

非「連合系」労働組合の組合員

(日本の場合、共産党以外は、自前の党員は、事実上ほとんどいないです。)

(例えば自民党員の場合、大半は、誰かに党費を立て替え払いしてもらっている党員です。)

こういう組織なしで国政選挙や県議会議員選挙で当選した実例は、ほとんどありません。

無所属議員も含め、無償の運動員の団体となんらかの協力体制ができあがっています。

唯一の例外は、選挙運動なんかしなくても既に有名なタレント候補ぐらいです。

恐らく連座制は、足を引っ張って落選させた事例があるから法が制定されたのではないかと思います。

こういうのはどうでしょう。

反日議員に不正な献金をする。(募金などで集めた数千万)

この事実をつくり、公表できるように材料を調えておく。

そして選挙直前にメディアに載せる(新聞、テレビが腐っているならインターネットしかないかな…。)

これならいけるのではないかと思います。

無償だけなんですね…。宗教がらみが強かったり、特定のアジアの団体が強かったりするのは、それだけの反日の気持ちで団結のとれた人が集まるからでしょうね。(とてもその無償以外禁止というのを守っているとは思えませんが、そこは緘口令でしょうね)

世の中のそういう事実っぽい反日勢力の真実を語る(ある程度の事実と異なることも含む)ＨＰっていうのは、選挙期間中はどういう立場になるんでしょうか？

やはりなんかしらの法律を違反しているものなのではないかと思いますが…。

朝日新聞をとっている人が「売国新聞」などと検索はしないでしょう。問題はTBSや朝日新聞が売国と知らずに、一般の方が見ている事でしょう。

ただ、Googleのトップページで単語を入れると、予測候補がでるのですが、

「朝日新聞」→「朝日新聞の真実」

「民主党」→「民主党 韓国」「民主党 支持母体」

と上位に来ます。いい傾向ですね。

＞Googleで「民主党」と入れたときに一番上にくるのが理想ですね。

かつてGoogleで

「売国新聞社」と検索→一番上に朝日新聞のサイトが表示される

と言う事が実際にありました。

同様に

「売国テレビ」→TBS

「軍国新聞社」→読売新聞

などもありました。

http://www.wdic.org/w/POL/%E5%A3%B2%E5%9B%BD%E3%83%86%E3%83%AC%E...

売国新聞社　と言うテキストのリンク先を朝日新聞社のサイトにする人がいっぱいいて、

その結果、Googleが機械的に、売国新聞社＝朝日新聞社と判断して、そういう事態が発生したようです。

これはいろいろ応用できますよ。

原則無償でなければならないのですが、ハガキ書きの最中に軽く食べる、質素な昼食、お茶などは、

本当の質素なものだけ認められています。法律の細則に具体的な金額なども細かく明示されていたと思います。

だから、事実上、完全無償以外禁止と同様に考えて差し支えありません。

事実っぽい事を広めるのに関しては、それが事実ではない場合、訴えられると思います。

事実ではない場合、選挙違反以外の罪で、有罪になりそうです。

連座制適用されて、当選無効になる範囲は、限られています。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%A3%E5%BA%A7%E5%88%B6#.E9.81....

末端の運動員や、ここで語られているような足を引っぱるための運動員は、連座制の範囲に含まれていません。

もしこれらの人まで、連座制適用の範囲に含まれていたら、

嫌いな候補や、対立候補の足を引っぱって落選させるのは簡単ですから。

過剰に熱く応援ってのはいいアイデアですね。ほめ殺しなどをしたり、おかしなマニフェストをあえて大声で発表したりして、一般の方が「民主党いやだな…」と気づくのを待つ感じでしょうか。

現在のマスコミも過剰に民主応援です。「テレビは正しいもの」という思い込みがあるために、この過剰さも民主の都合の良い方向にいってしまっていますね。残念でなりません。

ただ、お金を配る、ポスターを破く、などは法律違反です。反日勢力が作った可能性のある法律だってルールはルール、守る義務があります。そんな法律を作らせないためにも反日政党に議席を渡したくは無いのです。

この法律違反を犯してでも、民主の公式な選挙運動員になって違反をしたい！という人がいればいいのですが…。

たかじん本人やらスタッフにとって抵抗感があるなら無理ですね…。

あくまで「委員会」は一例です。

ゴールデンタイムで放送するというのは手段の一つで、目的ではありません。

マスコミの力が偉大なのは、現状の洗脳が完了している社会をみると十二分に感じます。それを逆に利用できないか？と考えています。

この方法はリスクも伴いますが一応。方法は、民主、公明、共産の候補の運動員の振りをして勝手に自民候補の後援会の家に戸別訪問してお金を配ったり、人目につくところで自民候補のポスターを汚したり、勝手に応援団となってやりたい放題すると、告発されて、当選しても無効になる可能性があるのではないでしょうか。裁判所でも偽証連発しないといけないので無事にすむとは思えませんが、一人からでもできる行動です。

委員会をゴールデンで全国放送に持っていくのは難しそうですね。

たかじん本人が東京で放送されるのに抵抗があるそうですし。

日曜の昼っていう今の若干気楽な時間帯がいいような気がします。

少し調べてみました。選挙運動。

http://www.city.date.hokkaido.jp/gyousei/senkan/n96bln0000003g5w...

かなり規則があるようで驚きました。自分が無知なのが恥ずかしい限りです…。

「デマ」を広めることは違反のようですが、事実っぽいことはどうなんでしょう。今回のようなWEBがソースの情報はやはり違反なんでしょうかね。

運動員というのはやはり無償でなくてはいけないのでしょうか？アルバイトを雇えばハガキの宛名書きなどは簡単のように思えます。

無償でなければいけないならば、選挙運動を手伝うのも手段としては正攻法でよいと思います。

インターネットでの配布は、制限がないのでしょうか？

選挙時期以外は自由な配布のようです。

マニフェストに著作権があるかは分かりませんが、コピーなりで配布、コピー禁止の場合はリンクをHPなどに貼るなどが考えられます。

ここで疑問なんですが、

「リンクを書いた(URLを文字やQRコードなど)紙を配布というのは

　法律に抵触するのでしょうか？」

ならば、紙配布作戦ができるようにも思えます。

ビラもマニフェストも、配布枚数、配布場所などに制限があります。

それを守らないと逮捕されます。